キヤノンの事業モデルを専門家が解説

公開日：2026年2月28日更新日：2026年3月20日

キヤノンの沿革

キヤノンは1937年に精機光学工業株式会社として設立され、当初は国産カメラの製造を目指す企業としてスタートしました。創業者の吉田五郎と御手洗毅は、ドイツ製カメラに匹敵する国産カメラの開発に情熱を注ぎました。

戦後、キヤノンはカメラ事業の拡大に加え、複写機、プリンターなどオフィス機器分野への進出を果たしました。特に1970年代以降、レーザービームプリンターやインクジェットプリンターの開発により、オフィス機器メーカーとしての地位を確立しました。

現在では、カメラ、プリンター、医療機器、ネットワークカメラ、半導体露光装置など、多岐にわたる事業を展開するグローバル企業へと成長しています。

キヤノンのカメラ事業は、同社のルーツとも言える中核事業です。「EOS」シリーズに代表される一眼レフカメラやミラーレスカメラは、世界的に高い評価を得ています。特にEFレンズマウントからRFマウントへの移行は、キヤノンのカメラ事業における重要な戦略転換点でした。

しかし、スマートフォンのカメラ性能向上に伴うカメラ市場全体の縮小は、同社のカメラ事業にとって課題となっています。キヤノンはプロ向けやハイアマチュア向けの高付加価値製品に注力する戦略をとっています。

キヤノンの事業は大きく3つのセグメントに分類されます。プリンターを中心とするオフィス機器事業、カメラやビデオカメラなどのイメージング事業、そして医療機器や産業機器などのプロフェッショナル事業です。

キヤノンのプリンター事業は、インクジェットプリンターとレーザープリンターの両方を手がけ、個人向けからビジネス向けまで幅広い製品ラインナップを展開しています。特にインクジェットプリンターは、本体よりも消耗品であるインクカートリッジが継続的な収益源となるビジネスモデルを採用しています。

近年では、サブスクリプション型の印刷サービス「キヤノン PRINT サブスク」など、新たな収益モデルの構築にも取り組んでいます。

キヤノンは2016年に東芝メディカルシステムズ（現キヤノンメディカルシステムズ）を買収し、医療機器分野に本格参入しました。CTスキャナー、MRI、超音波診断装置などの医療画像機器は、高成長が期待される分野として位置づけられています。

同社の光学技術や画像処理技術は医療機器分野との親和性が高く、既存のコア技術を活かした事業展開の好例と言えます。

キヤノンのネットワークカメラ事業は、監視カメラ市場において世界的なシェアを獲得しています。セキュリティ需要の拡大に加え、AIを活用した映像分析ソリューションの提供により、事業の拡大を図っています。

また、半導体露光装置分野では、iラインステッパーを中心に特定の市場ニッチで競争優位性を確立しています。

キヤノンが直面する競合環境は事業ごとに異なります。プリンター分野ではヒューレット・パッカードやエプソン、カメラ分野ではソニーとニコン、医療機器分野ではシーメンスやGEヘルスケアなどが主要な競合です。

これらの課題に対し、キヤノンは事業ポートフォリオの再構築、研究開発の強化、新興国市場の開拓などで対応を進めています。

キヤノンの事業モデルをより深く理解するために、以下の学習を推奨します。